ステンレス/チタン/アルミニウム等の
各種金属コイル及び鋼板の切断加工・レベラー矯正
株式会社コイルセンターフジタ
  東京都墨田区/千葉市花見川区

企業情報をご案内します

ご挨拶

「鉄は経済の米」ともいわれる重要な物資ですが、当社の業務は「精米業」と例えることができます。備蓄されているモミ米を、必要に応じて迅速に精米し、日々の食卓に届けるように、お預かりしたコイルを必要に応じたサイズ、あるいは、ただちに加工できるように切り揃え、必要な時期を逃さず、必要としている需要家にお届けしています。
一般的に、「素材となるコイルを買い付けて備蓄し、客先の要望通りの納期に、要望通りのサイズに切断し、その客先に販売し収益を得る」といった商いが今でいうところの“コイルセンター業”の姿です。
しかし、当社は、世界でも随一の矯正能力を持つ設備群を保有し、主に特殊用途鋼コイルの平坦度矯正及び切断の受託賃加工を専門におこなっております。
つまり、どなたでも、コイルをお持ちの方々は、「自ら設備を保有することなく」「当社の設備群を利用し各種鋼帯の一次加工をお任せいただく」ことが可能になります。

また、我々鉄鋼業、とりわけ当社で主に扱われる特殊用途鋼は長期的にみれば成長を続けていく分野です。たとえば「鉄は炭素繊維やアルミなどの軽合金あるいは樹脂に取って代わられる」とよくいわれたものですが、実態はどうでしょう。確かに軽量化や調達コストなどの理由から、鉄から他の素材への置換は始まっています。しかし、製鉄技術、あるいは当社のような鉄鋼製品加工分野での加工技術の開発・進歩により、他の素材に置換される以上に新しい需要が生み出されています。鋼板の強度が従来の倍以上ある、あるいは、超高温環境や腐食性雰囲気の中でも使用できる、といった高付加価値のついた鉄鋼製品需要は増加の一途をたどっていることを見逃さないで下さい。
我々は、このように多方面で新素材として活躍する有望な各種金属鋼帯あるいは鋼板を、一枚一枚丁寧に手作りするかのごとく、生産作業にあたります。
そして、今後も、お客様をはじめ関係各位のご意見を頂戴し、更なる平坦度矯正技術の研鑽と独自の加工設備の改良を基礎とし、我が国鉄鋼業発展の一助となるよう努めてまいります。

代表取締役社長 藤田 正興

 

代表取締役社長 藤田 正興

会社概要

社名 株式会社コイルセンターフジタ
本社 〒130-0004 東京都墨田区本所3-22-7
TEL 03-3625-3346 FAX 03-3622-7727
千葉工場 〒262-0012 千葉市花見川区千種町22-2
TEL 043-259-0151 FAX 043-257-5395
代表者 代表取締役社長  藤田 正興
資本金 2,615万円
創業 1949(昭和24)年7月1日
設立 1964(昭和39)年10月29日
従業員 80名

沿革

1949(昭和24)年 本所にて薄板・中板を業とする。
1960(昭和35)年 矯正ロール(石川島播磨重工業製)を購入、ロール加工を開始。
1962(昭和37)年 設備増強によりレベラーライン完成。
1964(昭和39)年 株式会社藤田守夫商店として会社設立。
1968(昭和43)年 東雲鉄鋼団地に新工場完成。
1974(昭和49)年 浦安倉庫完成、東雲工場増築。
1979(昭和54)年 東雲第2工場完成。
1985(昭和60)年 千葉工場完成、東雲工場・浦安倉庫移転。
代表取締役社長に藤田守興が就任
1987(昭和62)年 千葉工場増築。
1989(平成元)年 株式会社コイルセンターフジタに社名変更。
1990(平成2)年 薄板レベラーシャーライン設備増強、ターンシャー設置。
1991(平成3)年 本社 社屋完成。
1996(平成8)年 運輸倉庫部門分社化。
1997(平成9)年 厚板コンビネーションライン完成。
2000(平成12)年 ISO9002(1994年度版)審査・登録。
2002(平成14)年 ISO9001(2000年度版)移行審査・登録。
2003(平成15)年 厚板コンビネーションライン設備増強、ラフレベラー更新。
2004(平成16)年 中板レベラーシャーライン設備増強、カセット式フィニッシュレベラー設置。
2007(平成19)年 厚板レベラーシャーライン完成。
2009(平成21)年 ISO9001(2008年度版)移行審査・登録。
2011(平成23)年 代表取締役社長に藤田正興が就任
2017(平成29)年 ISO9001(2015年度版)移行審査・登録。
2018(平成30)年 2号レベラーシャーライン撤去。
2020(令和2)年 8号テンションレベラー完成。

環境への取組

千葉工場の太陽光発電システム 尾道市メガソーラー発電システム

コイルセンターフジタではCO2排出量の削減など、環境負荷低減に向けた取り組みを進めています。
千葉工場では太陽光発電システムを導入し、再生可能エネルギーの創出に取り組んでいます。

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